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きょうから値上げラッシュ、パンも菓子もガソリンも!
12月1日14時34分配信 読売新聞

 食パンやお菓子、ガソリンなど暮らしに身近な商品の値上げが1日から始まった。

 今後もタクシー料金や即席めん、ビールなど値上げラッシュが続く。出費がかさむ年末年始の家計にとって痛手となりそうだ。

 山崎製パンは1日、食パンや菓子パン、和洋菓子などを約8%値上げし、不二家もケーキやシュークリームなど定番の46商品の価格を段階的に引き上げ始めた。

 石油元売り最大手の新日本石油は1日から灯油やガソリンの卸価格を前月より6・7円(1リットルあたり)引き上げた。ガソリンの平均店頭価格は150円から155円程度まで上昇するとみられる。

 東京地区のタクシー運賃は3日から初乗りの上限が660円から710円に引き上げられる。ビールではキリンビールが来年2月1日から、アサヒビールが3月1日からそれぞれ値上げする予定だ。
<オール電化>普及進み前年比3割増、計250万世帯弱に
11月24日19時38分配信 毎日新聞

オール電化住宅に欠かせないIH調理器。手前は内部が見える透明な見本=東京都中央区のTEPCO銀座館で2007年11月22日、手塚耕一郎撮影

 家庭の熱源をすべて電気でまかなう「オール電化」の普及が進んできた。9月末時点の採用戸数は国内全世帯の約5%に相当する250万世帯弱。1年前に比べ、約3割増えた。火を使わない安全性が特に高齢世帯で見直されていることや、電力各社が積極的に販売活動を展開していることが背景にある。一方、顧客を奪われるガス会社は「オール電化対策費」を増やすなど対抗意識を一層強めている。

 オール電化住宅は、暖房から調理、給湯まで、すべての熱源を電気にした住宅で、従来のようにガスや灯油を使わない。電力大手各社は、小売り自由化による新規参入で工場など大口顧客の使用電力が減少していることから、家庭向け電力で補おうと、オール電化のキャンペーンを大々的に展開中だ。

 電力会社別では関西電力が最も多く、51万3000戸に普及。九州、東京、中部電力がこれに続く。原子力発電所の運転停止が続き、テレビCMを控えている東電や北陸電力も、過去のPRによる認知度の高まりや、機器メーカーの積極的な営業活動などでカバーした。

 オール電化は、屋外に給湯器スペースがいるため、特に地方の戸建て住宅で拡大が目立つ。北陸、中国、四国電力では4〜9月の新築戸建て住宅に占めるオール電化比率が7割を超えた。

 各社は、集合住宅やリフォーム向けにも力を入れている。四国電力で古民家の電化リフォームを進めている支店があるほか、九州電力も今月19日に住宅メーカーなど8社と賃貸マンション向けのオール電化推進組織を作った。

 原油高で灯油などが値上がりする中、オール電化住宅に対する電気料金の割引(東電の場合、使用電気料金の5%引き)も、普及を後押ししているようだ。さらに、「今年3月の能登半島地震の経験から、高齢者世帯を中心に火事への不安が強まった」(北陸電力)ことも、オール電化の評価につながっている。

 市場調査会社の富士経済(東京都中央区)は、オール電化住宅が08年度に300万戸を突破し、15年度には650万戸を超えると予測している。 一方、迎え撃つガス側は、業界と住宅メーカーなどで昨年「ウィズガスCLUB」を結成した。強い火力で作る料理の魅力や、いつでも量に制限なくお湯が出るガス給湯システムのメリットをPRしている。安全面でも、過熱や消し忘れ防止装置付きガスコンロが来年4月以降に標準装備されることを強調している。

 最大手の東京ガスは、今年度のオール電化対抗予算を48億円と昨年度比で倍増させ、立て続けにCMや各種イベントを展開。10月に横浜市で著名な調理師や俳優を招いて開いたイベント、「炎の大感謝祭」に2万人を集めるなど、反転攻勢に躍起になっている。【増田博樹】

 ◆オール電化住宅の普及戸数◆
北海道 10万3024(21.4)
東 北 14万2345(21.4)
東 京 38万4000(50.0)
中 部 34万7000(23.9)
北 陸 11万9248(26.1)
関 西 51万3000(25.4)
中 国 28万6000(25.4)
四 国 11万9600(26.8)
九 州 38万8000(24.0)
沖 縄  1万2013(29.5)
計  241万4230(28.0)

*単位・戸。9月末現在の累計戸数。カッコ内は前年同時期からの伸び率・%。一部電力会社の公表数値は概数

最終更新:11月25日1時7分
湯たんぽ:原油高で女性らに人気 年末ギフトにも登場
 原油高で灯油などの暖房費の負担が重みを増す中、湯たんぽの売れ行きが伸びている。お湯を入れるだけの省エネ性に加え、肌が乾燥しにくいという特徴もあり、特に女性の間で人気が高まっている。百貨店でも、やや高級な湯たんぽを品ぞろえに加える店が増えている。

 東急ハンズ新宿店(東京都渋谷区)では、3年ほど前から湯たんぽ人気が静かに高まっていたが、今年は昨年の5割増しの売れ行きだ。ポリエチレン製(846円)から純銅製(1万4175円)まで、約30種類をそろえる。売れ筋は容量500ミリリットルの「Co(こ)たんぽ」(2625円)など小型の商品で、「若い女性が職場の机の下に置き、足元を温めるのに利用する」(売り場担当者)という。

 西武百貨店池袋本店(豊島区)は、モンゴル製のカシミヤをカバーに使った1万8060円の「オユーナ」を販売。高島屋も今年から、クリスマスギフト向けに湯たんぽ(5040円)を売り出した。「湯たんぽはファッションとして定着しつつあり、贈答用にも好まれる」と、売れ行きに期待している。【宮島寛】

東急ハンズ新宿店のゆたんぽ売り場多様な湯たんぽをそろえた東急ハンズ新宿店の売り場=宮島寛撮影


毎日新聞 2007年11月24日 17時56分 (最終更新時間 11月24日 19時14分)
「賞味期限短すぎる?」 政府内で議論始まる
2007年11月20日00時55分 asahi.com

 食品の期限表示は今のままでいいのか――。相次ぐ食品偽装事件にたまりかねて、政府内でそんな議論が始まった。「賞味期限」への理解が広がっていないことが偽装を誘発したり、まだ食べられる食品の廃棄を招いたりしているのでは、と福田首相は考えているようだ。ただ、食品の安全性を左右する問題だけに、消費者が納得する妙案を探すのは難しそうだ。

 「賞味期限が短いので、業者が表示を偽装してしまう側面があるかもしれない」。首相は1日、岸田国民生活担当相を首相官邸に呼び、消費者の視点で政策を総点検するよう指示した際、そんな感想を口にした。

 「まだ食べられるものでも、賞味期限を過ぎると捨てられる。ここを変えれば『もったいない』の精神を広げることにつながる」とも強調した。

 食品の期限表示は食品衛生法と日本農林規格(JAS)法で定められており、「消費期限」と「賞味期限」の2種類がある。消費期限は製造日を含め、おおむね5日以内に品質が悪くなる食品につけられ、期限内に消費する必要がある。これに対し、比較的日持ちする食品を対象にした賞味期限はおいしく食べられる期限で、過ぎたらただちに食べられなくなるというものではない。

 だが、「賞味期限を超えると食べられないと誤解され、捨てられる食品が少なくない」(農水省)。消費者の新鮮志向に応え、業者が実際に味が落ちる期間より短く賞味期限を設定する傾向もあるという。

 このため、政府内では消費期限と賞味期限の違いをもっと消費者にPRするほか、もっと分かりやすい表現を工夫すべきだという声も出ている。

 一方で「業者のためにPRしていると誤解されるのでは」(首相周辺)と懸念する声もある。首相も「ルールを決めてもそれを破ることがある限りは国民の信頼を得られない」と述べており、まずは不正表示の取り締まり強化が先行しそうだ。
郵便局で映画鑑賞券販売、第1弾「ポストマン」
 郵便局会社は19日から全国約2万の郵便局で映画鑑賞券の販売を始める。第1弾として日本郵政グループが撮影に全面協力した2008年春公開予定の映画「ポストマン」の前売り鑑賞券(1300円)を販売する。販売期間は3月25日まで。(19:01)
ガソリン、初の150円突破=灯油も1600円超え−12日現在
11月14日15時1分配信 時事通信

 石油情報センターが14日発表した12日現在の石油製品の価格動向調査によると、レギュラーガソリン1リットル当たりの店頭価格(全国平均)は前週比0.2円高の150.1円となり、初めて150円台に乗せた。また、最需要期を迎える灯油も、18リットル当たりの店頭価格が前週比11円上昇して1605円となり、初の1600円超えとなった。
 ともに2週連続の最高値更新。原油価格の高騰を背景に、石油元売り各社が11月の卸値を大幅に引き上げたためで、石油製品の値上がりが止まらない状況だ。 
森永チョコボール、ミルクキャラメル、小枝、値上げ
ちょこぼ〜る菓子初 森永が値上げ 原料高で来月から一部15%
11月14日8時33分配信 フジサンケイ ビジネスアイ

 森永製菓は13日、カカオ豆やバターなどの原料価格高を理由に、主力の菓子製品の一部を、12月以降の出荷分から平均15%値上げする方針を明らかにした。
 国内菓子メーカー大手はこれまで価格を据え置き、製品の内容量を減らす“減量”措置で原材料高に対応してきたが、今回の森永の方針は菓子業界で価格値上げに先鞭(せんべん)を付ける形となる。
 佐藤順一常務が同日、2007年9月中間決算の発表の場で明らかにした。
 12月から値上げに踏み切るのは、チョコ菓子「小枝(こえだ)」「チョコボール」「森永ミルクキャラメル」の同社売れ筋3ブランド・9品目。例えば、60円程度で売られるチョコボールは、70円程度に値上げする見込みだという。
 森永は今春、07年度の原材料高による収益圧迫額が約7億円と見積もっていた。しかし、カカオ豆など関連原材料の価格急騰が激しく、直近の試算で、約24億円にのぼることが判明した。
 このため「もはや製品の容量見直しや企業努力だけではコスト削減しきれない」(佐藤常務)と判断、9月ごろから流通側と値上げ交渉を開始。12月実施に「おおむね理解を得られつつある」(同)という。



11月13日20時40分配信 毎日新聞
みるきゃら
 対象は12粒入りのミルクキャラメルハイソフト小枝の48本入り箱入りの各種チョコボールといった定番商品で、それぞれ30〜17年ぶりの値上げとなる。例えば60円程度で販売されているチョコボールは、10円程度の値上げが想定される。原料のカカオ豆や砂糖、乳製品の価格が高騰しており、価格の維持は困難と判断した。

 同社は消費者の反応を見たうえで、ほかのチョコレート菓子などについても値上げを検討するという。菓子業界では江崎グリコの「ポッキー」など内容量を減らす形での実質値上げが多く、大手菓子メーカーで価格そのものの変更に踏み切ったのは森永が初めて。【工藤昭久】
相次ぐ値上げ、財布を直撃 本番はこれから
iza 10/23 21:30更新

 食パンにカップ麺、カレー、トイレットペーパー、ガソリン…。この秋、生活必需品の値上げが相次いだ。新興国の需要拡大などで原料高騰に直面した食品業界が値上げの先陣を切り、原油価格の高騰がタクシー、電力・ガス料金の値上げへと影響のすそ野を広げ、家計を直撃する。今のところ大手スーパーが巨大な商品調達力をバックにした値上げ拒否姿勢でそのダメージをやわらげているが、本当の影響はこれからが本番だ。
 食品原料の高騰は、中国など新興国の消費拡大に加え、需要が高まるバイオエタノール生産向けに振り向けられるなど食料争奪戦が背景にある。最近のパンやめん類の原料となる小麦価格は、政府売り渡し価格の引き上げもあり、平成12年の1・8倍に上昇。日清フーズが11月から家庭用パスタや小麦粉を17年ぶりに値上げするのに続き、カップ麺、パン、うどんへと連鎖している。
この秋、生活必需品の値上げが相次いだ 大手商社は、今後は13億人の胃袋を抱える中国が穀物輸入大国となり、「穀物や食品原料の価格は高止まりし、畜産農家が飼料コストを吸収できずに食肉の値上げにも波及する」とみる。
 原油価格の高騰による生活品への影響も大きい。学生やサラリーマンに身近な文具品では、大手のコクヨが10月からのコピー用紙に続き、来年1月からはノート類も値上げする。
 もっとも、古紙や重油などのコスト増で製紙各社も悲鳴をあげる。日本製紙連合会の鈴木正一郎会長(王子製紙会長)は22日、「もう一度価格改定をお願いせざるを得ない」と追加値上げを示唆した。ティッシュやトイレットペーパーは11月出荷分から7月に続く第2弾の値上げを打ち出したばかり。スーパーの特売作戦にも影響が出そうだ。
 家庭向けの電力、ガスにも値上げの波が押し寄せている。電力料金は燃料となる石油、ガスの値上がりを反映して「(来年1〜3月分を)値上げすることになる」(東京電力・勝俣恒久社長)見通しだ。
 第一生命保険経済研究所は、今年7月までの生活必需品の値上げによって、17年12月時点と比べて家計負担が実質で年間1万9018円増加したと試算。今後の電気料金などの影響を考慮すると負担額は膨らむ一方だ。
 ただし、相次ぐ食品メーカーの値上げ表明に対して、大手スーパーなどには受け入れを拒否する動きもある。「100円ショップ」を展開するザ・ダイソー(広島県東広島市)も「110円ショップになったらお客さまに申し訳ない」と、当面は企業努力で乗り切る方針だ。さらに、花王の尾崎元規社長は23日の中間決算発表の席上、原料高の影響は避けられないが、化粧品など消費財は当面企業努力でコストを吸収する姿勢を強調している。
 とはいえ、企業努力が限界に達するのは時間の問題。消費者の懐具合にもジワリと影響が広がるのは間違い。
加工食品 相次ぐ値上げ エネルギー、原材料高騰で
産経新聞 09/28 13:34更新

 加工食品の値上げ発表が相次いでいる。エネルギー価格の上昇に加え、異常気象による穀物や果物の不作、新興国の経済発展による食品原料の高騰に抗しきれなくなったためのようだ。食料品の値上がり傾向は今後も続くとみられる。(村島有紀)

 味の素は7月、17年ぶりにマヨネーズ製品の出荷価格を10%前後値上げした。江崎グリコは昭和の時代から、一箱約150円で小売りされている「ポッキー」の3品目の容量を10月2日から10%減らす。

 また日清食品は来年1月から、カップヌードルのメーカー希望小売価格を155円から170円へ、チキンラーメンを90円から100円などに値上げする。サンヨー食品も袋めん「サッポロ一番」を90円から100円に上げる。

 はごろもフーズは、ツナ缶を8月1日にカツオを使った「シーチキンマイルド」シリーズを、6・3〜7・5%値上げしたのに続き、10月からキハダマグロを原料にした「シーチキンL」シリーズなどを10%前後、値上げする。

                   ◇

 値上げの主な理由は
(1)原油価格の高騰に伴う包材・トレイ価格、工場の動力燃料費などの上昇
(2)ガソリン高による運輸コスト上昇
(3)トウモロコシを使用するバイオエタノールの需要増加による飼料農産物価格の上昇
(4)それにともなう畜肉価格の上昇
(5)世界的な水産物人気による魚介類の高騰
−などだ。

 実際、IMF(国際通貨基金)のエネルギー価格の指数は、2004年の135から2007年には235に上昇。トウモロコシの市場取引価格も最近2年間で2倍、大豆も2倍近く上昇した。

 また、政府は輸入した小麦の製粉会社への売り渡し価格を10月から10%引き上げる。農林水産省食糧貿易課によると、2桁の値上げはオイルショック以来。今年4月にも1・3%引き上げたばかりだが、インドや中国、ブラジル、ロシアの新興国での需要増に加え、天候不良の影響でオーストラリアの小麦生産量が前年の4割にとどまったことが大きかったという。

                   ◇

 一方、賃金のアップが新入社員などの一部にとどまるなか、多くの消費者の購買意欲は回復していない。実際、5月に1リットルあたり約20円値上げした果樹飲料は、値上げした分だけ、実質販売量が減少した。

 そのため、小売り各社は、値上げによる顧客離れを懸念。大手スーパー「ジャスコ」を運営するイオンのように、100品目を年内値上げしない「価格凍結」宣言を行い、流通改革などによる値上げ抑制を図るとする小売業者もある。

 しかし、長期的な食品の値上げは避けられそうになく、小方尚子・日本総研調査部主任研究員は「中国やロシアなどの経済発展を背景とした原材料の値上がりが主因であり、この傾向は今後も続く。消費者にとっては、さまざまなコスト削減策で値上げしていない食品を選ぶことが当面の防衛策だが、従業員の賃金確保という点からは値上げがやむをえない側面もある。消費者も食品に対する価値感覚を転換する時期に入っているのではないか」と話している。
数字が語る8月の“酷暑” 都心平均29・5度/猛暑日7日
8月30日14時33分配信 産経新聞

 全国的な酷暑は一段落したが、8月の平均気温が全国18地点で過去最高を更新(タイも含む)するなど「最も暑い夏」だったことが、28日までの気象庁の観測データで裏付けられた。暑さだけでなく、秋の七草の一つ「ハギ」も全国的に記録的な早咲きとなっている。
 ■高温
 28日までの気象庁の観測によると、8月の平均気温は、16日に国内史上最高の40・9度を記録した埼玉県の熊谷をはじめ、東京都心など18地点で過去最高を更新した。
 関東・甲信地方は平年を2・0度上回る過去一番の暑さ。東海は1・5度、近畿は1・3度それぞれ平年より高く過去3番目。避暑地で有名な長野の軽井沢でも22・1度(平年20・3度)で、観測史上一番暑かった。
 東京都心は平年より2・4度高い29・5度で、過去最高だった平成7年の29・4度を超えた。最低気温が25度以上の「熱帯夜」が16日間も連続したほか、最高気温が35度以上の「猛暑日」も7日を数え、平年の1・1日を大きく上回った。
 29日の都心の最高気温は27・6度と11日ぶりに30度を下回り、ようやく秋の気配を迎えている。
 ■少雨
 今年の8月は雨が極端に少なかったことも特徴だ。都心の降水量は平年(155・1ミリ)の5%の8・5ミリ、千葉県の館山もわずか1ミリと平年(121・4ミリ)の1%にも届かず、過去最少のペースとなっている。
 ■ハギ
 一方、東京・大手町の同庁の露場では、「ヤマハギ」が平年より40日早い7月25日に咲いたほか、京都(平年比83日早い)▽津(同58日早い)などでも観測史上最も早咲きとなった。
 ヤマハギの開花時期は年によってばらつきがあり、気温との関係ははっきりしないが、同庁は「今年はススキも平年より開花が早まっている地点が出始めている。暑さも一因ではないか」と推測している。